東京貿易グループは1947年の創業以来、これまで築き上げてきた専門性と事業力をさらに高めるとともに、
グループ全社員が一体となり「創業の三精神（TOMAS精神）＋１」をキーワードに各々の事業分野において業界No.1を目指しています。
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戦後間もなく、しかも共産主義国家との貿易など、日本の政府も民間も考えていなかった時代、松宮創業社長が注目したのは隣国、中国でした。
その貿易の決済法は、同じランキングの物を交換するバーター方式です。
後に輸入品が未定の場合でも、輸出を先行させて後にそれに見合う輸入商品に信用状を出して確定する決済法としてトーマス（TOMAS）方式が生み出されました。
TOMASとは、東京貿易商会の英文名Tokyo Merchandise Company Ltd.の電信略号であり、「トーマス信用状」は貿易用語辞典にも掲載されています。
| 1947年（昭和22年） |
創業者・松宮康夫、（株）東京貿易商会を設立 |
|---|---|
| 1949年（昭和24年） | 大阪出張所開設 |
| 1951年（昭和26年） | 食糧庁の外国産輸入食糧指定商社となる |
| 1953年（昭和28年） | 中国との戦後初のバーター取引に成功、「トマス方式」を生み出し、日中貿易の先駆者となる |
| 1954年（昭和29年） | 鉄鋼取引に進出し、八幡製鉄（現日本製鉄）の指定輸出業者となり、鉄鋼および関連取引発展の基礎をつくる |
| 1955年（昭和30年） |
米国チクサンジョイント、ローディングアームの総代理権を取得して機械輸入取引を開始、その後の電力、ガス、石油業界進出の足掛かりをつくる |
| 1956年（昭和31年） | 富士製鉄（現日本製鉄）の指定輸出業者となる |
| 1957年（昭和32年） |
（株）東京貿易商会を改め、東京貿易（株）に社名変更 大阪出張所を支店に昇格 |
| 1958年（昭和33年） | 長崎国旗事件による日中貿易の中断を機に企業体質の変革と市場の拡大を図る |
| 1959年（昭和34年） |
豪州B.H.P.社子会社ジョン・ライサート社向けホットコイル大量成約（日豪初の大型鉄鋼取引）、ソ連（現ロシア）モスクワに駐在員事務所を開設、これより1965年にかけて豪州シドニー、メルボルン、米国ニューヨーク、中国北京などに相次いで駐在員事務所を開設、本格的な国際化を進める |
| 1960年（昭和35年） | インド・ゴア・ティンブロ社鉄鉱石の日本総代理権を取得し、鉄鉱石の扱いを開始、後の豪州（ヤンピー、ワイヤラペレット）鉄鉱石輸入の基礎をつくる |
| 1962年（昭和37年） | EEC（現EU）市場向け鉄鋼製品大型輸出を実現する |
| 1963年（昭和38年） |
ニューヨーク事務所開設 |
| 1964年（昭和39年） | ニューヨーク事務所を現地法人化し「TOKYO BOEKI (U.S.A.), INC」設立 |
| 1966年（昭和41年） | 豪州B.H.P.社マンガン鉱石総代理権を取得、これを機に同社との強固な関係をつくり上げ、豪州市場に絶大な信頼を得る |
| 1967年（昭和42年） | モスクワ駐在事務所が、ソ連（現ロシア）政府より自由圏企業第1号として正式事務所の許可を受け、ソ連、中国、東欧など、共産圏に強い東京貿易の評価を得る |
| 1969年（昭和44年） |
厚木工場完成・操業開始、計測・デザイン機器メーカー分野へ進出 |
| 1973年（昭和48年） | ニューヨークのウォルドルフ・アストリアホテルに高級食日本レストラン「稲ぎく」を開店し、レストラン事業分野へ進出 |
| 1974年（昭和49年） |
カタールに合弁一貫製鉄所QATAR STEEL CO., LTD.を設立し、中東ではじめての製鉄所を建設、国外立地・多国間取引に進出 |
| 1976年（昭和51年） | カナダ・バンクーバーに駐在員事務所を開設 |
| 1978年（昭和53年） | トヨタ自動車、日野自動車製自動車を中国向けに大量成約し、長年の中国との取引が飛躍的に拡大する |
| 1980年（昭和55年） | 豪州B.H.P.社グレゴリー炭長期輸入契約を締結 |
| 1983年（昭和58年） |
原料炭供給源の多様化に対応しカナダ・クインテット コール社へ出資 |
| 1985年（昭和60年） | 米国ニュージャージーにMONITOR PRODUCTS, INC.を 設立し、米国内家電販売事業に進出 |
| 1986年（昭和61年） | 豊田にテービーテック（株）を設立 |
| 1988年（昭和63年） | 米国デトロイトに駐在員事務所を開設（現TOKYO BOEKI NORTH AMERICA, INC.） 香港に駐在員事務所を開設 |
| 1994年（平成6年） | 厚木工場を東京貿易テクノシステム（株）として独立企業化させるなど、積極的に国内外拠点の独立企業化・ グループ会社編成を進め、「東京貿易グループ経営」を本格展開する |
| 1995年（平成7年） | 創業社長松宮康夫が取締役会長に、町田弘副社長が取締役社長にそれぞれ就任 中国山東省済南市に合弁会社済南魯東耐火材料有限公司を設立して耐火物の製造・販売事業に進出、同社製品を日本鉄鋼業界に供給しコスト低減に貢献 韓国ソウルに駐在員事務所を開設 |
| 1996年（平成8年） |
シンガポールに現地法人TOKYO BOEKI (Singapore) Pte.,Ltdを設立 |
| 1997年（平成9年） | カナダ・エコロジック社のPCB等難分解性有機化合物 処理技術を導入、環境分野への本格的参入をはかる |
| 1998年（平成10年） | 社内カンパニー制を導入、新しい時代の事業創造型企業グループを目指す |
| 1999年（平成11年） | 東京貿易メディカルシステム（株）を設立、医療用自動分析装置の製造・販売事業に進出 豪州・クック炭鉱に出資、非微粘炭の拡大に取り組む |
| 2000年（平成12年） | 米国アイダテック社と提携し、同社の燃料電池システムの製造・販売権を取得、新エネルギー分野に進出 |
| 2001年（平成13年） | 托馬斯貿易（上海）有限公司を設立 |
| 2002年（平成14年） | 托馬斯（天津）国際貿易有限公司を設立 本社ビジネス・ユニットを新たに「事業部」として再編し「成長・発展への基軸転換」へ |
| 2003年（平成15年） | ニイガタ・ローディング・システムズ（株）を設立、営業開始。エネルギー業界向け流体荷役機械の開発・製造・販売の一体化を実現中国・済南魯東耐火材料有限公司に川崎炉材（株）が資本参加、耐火物事業を製造・販売両面で大幅に強化 |
| 2005年（平成17年） | 製鉄用耐火レンガ事業総合化への取り組みとして、中国に当社100％出資の東京貿易（北京）有限公司設立 中国市場内で独自の取引が可能となり、耐火レンガの販売を中心に事業領域の拡大を目指す |
| 2006年（平成18年） | 東京貿易機械（株）、東京貿易金属（株）を新設分割により設立、「TB-G」連邦経営に移行 |
| 2007年（平成19年） | 創立60周年を迎える モスクワにTOKYO BOEKI（RUS）LTD.を設立、CIS市場の一層の強化を目指す |
| 2008年（平成20年） |
東京貿易テクノシステム「厚木オプティカルテクノロジーセンター」完成 |
| 2009年（平成21年） | 托馬斯（上海）有限公司を改め、東京貿易（中国）有限公司を設立 テービーテック（株）本社並びに東京貿易テクノシステム（株）豊田営業所が豊田新ビルに移転 |
| 2011年（平成23年） | 東京貿易メディカルシステム（株）を改め東京貿易メディシス（株）に、
東京貿易ＣＩＳ（株）を改め東京貿易テクノロジー（株）に名称を変更 東京貿易メディシス（株）新社屋竣工 |
| 2012年（平成24年） | 東京貿易グループ創立65周年記念式典・祝賀会をパレスホテルにて開催 東京貿易グループ愛唱歌「TOMAS～ONE FOR ALL～」を制作 |
| 2013年（平成25年） | 東京貿易（株）を改め東京貿易ホールディングス（株）に名称を変更し、併せて
資本金を30億円に増資 |
| 2014年（平成26年） | 資本金を50億円に増資 |
| 2015年（平成27年） | 東京貿易機械（株）を改め東京貿易マシナリー（株）に、ニイガタ・ローディング・ システムズ（株）を改め東京貿易エンジニアリング（株）に名称を変更 東京貿易メディシス（株）が、会社分割（吸収分割）により東京貿易マシナリー（株） メディカル機器事業部の権利義務を承継。これにより製販一体化を実現 |
| 2017年（平成29年） |
東京貿易マシナリー（株）が東京貿易テクノロジー（株）を吸収合併し、ロシア・CIS事業を承継 |
| 2018年（平成30年） | 東京貿易エンジニアリング（株）長岡工場新事務所棟竣工 |
| 2020年（令和2年） | （株）tb innovations設立 |
| 2021年（令和3年） | 東京貿易マシナリー（株）と東京貿易エンジニアリング（株）合併により、ＴＢグローバルテクノロジーズ（株）設立 |
